ソン・ハユンが、いじめを受けたと主張したA氏の反論に対して再び公式立場を発表し、追加の法的対応を予告した。 本日（5日）、ソン・ハユンの法廷代理人である法務法人ジウムは「A氏が自身が指名手配中ではないと主張しているが、我々は指名手配処分通知書を明確に確認して立場を明らかにした」とし「これについて捜査機関に確認した結果、担当捜査官は『A氏は現在、指名手配受配状態が正しく、入国時に警察に通報されて出席義務があり、応じない場合は逮捕令状が発付される可能性がある』と再び案内した事実がある」と明かした。 続いて「ソン・ハユンはA氏を暴行した事実が全くなく、生活記録簿など客観的な資料を提出して強制的な転校事実がないことを明確にした」と強調した。 また「A氏は米国市民権者という理由で、韓国国内捜査に応じる義務がないと主張しているが、大韓民国国籍を保有しているなら捜査に協力すべき義務がある」とし「現在、アメリカに居住中という点を悪用し、捜査を回避しながら虚偽事実を持続的に流布している」と指摘した。 そして「A氏が掲載したSNSと報道インタビュー内容について、情報通信網法違反（名誉毀損）及び偽計による業務妨害容疑で追加刑事告訴を進める予定」と予告した。 先立ってA氏は昨年4月、JTBC「事件班長」を通じて、20余年前にソン・ハユンからいじめを受けたと主張。ソン・ハユンはこれを即座に否認して法的対応に乗り出した。その後、約1年余りで刑事告訴が行われ、A氏は依然として主張を曲げないまま対応を検討中だ。