米国、メキシコ、カナダの3カ国共催によるサッカーの祭典、FIFAワールドカップ（Ｗ杯）2026が11日、いよいよ開幕した。4年に一度の大会は、国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長が主張するように「その雰囲気を味わうためだけに世界中から数千万人が米国を訪れる」機会であり、楽しさにあふれたイベントとなるはずだ。 しかし、多くのサッカーファンにとって今大会の「雰囲気」はまるでめちゃくちゃである。米トランプ政権の横暴な移民政策のせいで、お祭り気分が台無しになってしまっているのだ。 4月23日、全米21のサポーターグループが、W杯に合わせて渡米するサッカーファンや関係者らにリスクを警告する渡航勧告に賛同を表明した。米自由人権協会（ACLU）など数十の米人権・市民団体が発したこの勧告は、トランプ政権の「権威主義の高まりと増大する暴力が、あらゆる人々に深刻なリスクをもたらしている」と訴え、特に「移民や人種的・民族的マイノリティー、LGBTQ+（性的マイノリティー）の人々」が危険にさらされていると警鐘を鳴らしている。 こうした懸念を抱いているのは、米国のサッカーファンだけではない。熱狂的な欧州のサッカーファンたちも、トランプ政権の過度に軍事化された移民政策を危惧している。英国のLGBTQ+のサッカーファンでつくるサポーターグループ「スリー・ライオンズ・プライド」は、「人権の危険な後退」を理由に米国内での試合ではグループとしての応援はしないと発表。メンバーに対しても渡米のリスクを警告した。 移民・税関捜査局（ICE）の車両に押し込められ、収容施設に送られたり国外退去させられたり、あるいはそれ以上の悪い事態に陥ったりすることを望むサッカーファンなどいない。