自主申告「7球団14人」の信憑性…《実は結構、お手軽な調査でした》と関係者【プロ野球 オンラインカジノ蔓延5つの疑問 】

【プロ野球 オンラインカジノ蔓延5つの疑問 】 多いのか、少ないのか。 日本野球機構(NPB)は昨27日、12球団を対象としたオンラインカジノの利用についての報告を公表。12球団の所属選手、監督、コーチ、スタッフなどの球団関係者から自主申告があったのは「7球団14人」。球団名、実名は公表されず、処分も各球団の判断に委ねるという。 NPBは今後も自主申告を受け付けるとしているが、はたして利用者は本当に14人だけなのか。 12球団の関係者によれば、球団ごとに聞き取りの手法に若干の差異があるという。 オリックスは山岡泰輔が実際に利用し、その対応に追われたが、選手を集めてミーティングを開いた球団もあれば、メールで「名乗りを上げるように」と促した球団もある。「実際は結構、お手軽な調査でした」という選手、関係者は少なくない。 自主申告で思い出すのは、2015年の野球賭博騒動だ。巨人の4選手が関与し、逮捕者も出たが、NPBはその際、自己申告による「特別期間」を設け、その期間中に申し出た者は無期失格処分を1年で解除するとした。が、結局、名乗り出たケースはなかったといわれている。 週刊文春は先日、巨人の若手有望選手、巨人以外の球団のバリバリのレギュラーで東京五輪代表に選ばれたベテランがオンラインカジノを利用していたとの疑惑を報じた。 「100万、1000万円単位のカネをつぎ込んだケースはともかく、カジノの運営会社が海外にある場合は日本の捜査が及ばないとの指摘もある。少し手を出したくらいの選手は知らぬ存ぜぬを突き通してもおかしくない」とは、さる球団関係者だ。 ◇ ◇ ◇ ところで、本件の球界第1号のオリックス山岡泰輔は、なぜひとりだけ実名を晒されたのか。SNSでは「不公平」という声も上がっているが、なぜこんな事態になっているのか。 ●関連記事【もっと読む】…では、それらについて詳しく報じている。

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