「われわれは両方を遂行できる。これこそがグローバル強大国ができることだ（we can do both， that’s what a global power can do）」 米国戦争省（国防総省）のピート・ヘグセス長官は5日（現地時間）、米フロリダ州マクディール空軍基地で行った記者会見で、「戦闘と司令部の運用に関する核心は、ブラッド・クーパー司令官が中央軍に集中するように、フランシス・ドノバン司令官も南部軍に集中するという点だ」と述べ、このように語った。ヘグセス長官は「例えば昨日明らかにした、インド洋で沈没した船舶の場合、われわれ（中央軍）と協力した別の統合戦闘軍であるインド太平洋軍によって撃沈された」と説明した。 米戦争長官が対イラン軍事作戦中に米軍の複合対応能力を強調したのは、有事の際に高強度の作戦を同時遂行できる強大な「戦争抑止力」を持っているという点を誇示する狙いがあると分析される。また、今回の事態で米軍の対中・対ロ牽制（けんせい）能力が弱まりかねないという懸念を払拭しようとする側面もあるとみられる。 これに先立ち、米政治専門メディアのポリティコ（Politico）は1月5日、「トランプ政権が軍事力を用いてニコラス・マドゥロを逮捕したことは、西半球への『ハードパワー（hard power）』転換を確固たるものにした」とし、「この行動はペンタゴン内部で、中国が抑制なく台頭する可能性があるという懸念を呼び起こした」と報じた。 米国のこうしたメッセージは、「不法核開発国」である北朝鮮を狙った側面もあるとみられる。米国の代表的なシンクタンクである戦略国際問題研究所（CSIS）などによると、米国は先月末、空母2隻と水上戦闘艦などをイラン近海に配置した。2003年のイラク戦争以来、最大水準の海・空軍戦力を中東に集結させた現在の状況が、北朝鮮の誤認につながりかねないだけに、これを事前に遮断しようとする狙いもあったということだ。北朝鮮は30年以上にわたりイランとミサイル協力を継続してきた国でもある。 西江（ソガン）大学国際大学院の金載千（キム・ジェチョン）教授は「中央軍の管轄はもちろん、他の戦区も同時に管理できると強調することで、対中・対ロ牽制能力の弱体化への懸念に対応しようとする狙いに見える」としながらも、「同時多発的な管理が可能だという言葉は、北朝鮮のような潜在的挑戦国に抑止のシグナルを送るものかもしれない」と指摘した。抑止の信頼性を強化しながら、北朝鮮にも警告性のメッセージを発信したものだという指摘だ。