イランによるホルムズ海峡の船舶への攻撃が再び強まり中東全域に戦争拡大の懸念が大きくなっている。この2週間で船舶24隻が攻撃された中でサウジアラビアの国営アラムコの本社もイエメンのフーシ派の仕業とみられる攻撃を受けた。英フィナンシャル・タイムズは13日、英国海事貿易機関（UKMTO）と欧州安全保障当局の資料を分析した結果、先月28日から今月11日までの2週間にホルムズ海峡と周辺海域で船舶24隻が攻撃を受けたと報道した。2月28日に戦争が始まってから2週間単位で最も多い数だ。これまでの最高記録は3月最初の2週間の13隻だった。11日の1日だけで船舶6隻が攻撃された。海上保安企業バンガードによると、韓国の長錦商船と中国ニュートレジャーシッピング所有の原油運搬船各1隻、精製油運搬船3隻、インドのコンテナ船1隻だ。この過程でインド人船員2人の行方がわからなくなっている。攻撃が相次いで原油輸送量は減り運賃は高騰した。エネルギー情報会社ケプラーによると、この7日間でホルムズ海峡の1日平均原油輸送量は戦争前より約43％減少した。11日の通過量は290万バレルで今月に入り最も少なかった。船舶が攻撃を避けて航路を変え超大型タンカーの1日平均運賃収入も9日に80万5000ドルで過去最高を記録したと船舶仲介会社クラークソンスが明らかにした。中東のまた別の原油輸送ルートである紅海近隣でも衝突が激化している。サウジのエネルギー省は14日の声明で「東部ダーランにあるアラムコ本社団地内のオフィス用ビルが攻撃を受け限定的な火災が発生した。当局が必要な措置を取り人命被害はなかった」と明らかにした。ロイター通信はアラムコ関係者の話として、前日夜に弾道ミサイル攻撃により建物上層部3階分が破損したと伝えた。攻撃主体は確認されていないが、フーシ派の仕業である可能性が提起される。13日にサウジ主導の連合軍がイエメン首都サアナなどの燃料・軍事施設を空爆すると、フーシ派は報復を警告した。フーシ派軍報道官はアラムコ本社とリヤドの石油精製施設を攻撃対象だと指摘し、「断固として苦痛を与える対応に出る」と明らかにした。サウジは先月、フーシ派が主要原油輸送ルートであるバブエルマンデブ海峡近くまで進撃すると、イエメン政府軍を支援して軍事作戦を再開したが、防空網の限界をみせている。毎年数百億ドルの国防費を支出しても首都キング・ハーリド国際空港など主要施設に対するフーシ派のミサイルやドローンによる攻撃を防ぐことができなくてだ。この余波で航空便運航に支障が出ており、サウジは今月末に開かれる大型国際投資行事である未来投資イニシアチブ（FII）のオン・オフライン並行開催まで推進しているという。米国とイスラエルがイランに対する攻撃を再開する可能性も残っている。米ネットメディアのアクシオスは13日、トランプ米大統領とイスラエルのネタニヤフ首相が先週電話会談でイランの核・軍事施設の共同攻撃を議論したと報道した。米当局者は「ネタニヤフ首相がイランを再攻撃したがっているようだ」と、トランプ大統領がネタニヤフ首相に「準備はしておくように」という趣旨で話したと伝えた。この席でネタニヤフ首相は、イランが核開発を再建しようとしているというイスラエル情報当局の判断も伝えたという。その後トランプ大統領は中間選挙前にはイランを攻撃しないと明らかにしたが、米軍とイスラエル軍は攻撃再開に備えて軍事的準備を継続していると同メディアは伝えた。これと関連しホワイトハウスは両首脳が戦争再開を議論したという報道を否定した。イランの軍事的脅威が欧州に拡大する可能性も出ている。情報局保安部（MI5）のマッカラム長官は13日、「今年現れた重大な変化はイランが英国内の軍事施設のようにより攻撃しにくい目標物まで狙おうとしている点」と警告した。マッカラム長官は先月米軍が使う英国フェアフォード空軍基地近くで発生した攻撃が疑われる事件を取り上げ、「こうした事件は唯一の事例ではない」と明らかにした。この1年間に英国ではイランと関連した事件で50人以上が逮捕されたという。