アルピニスト・野口健氏(52)が18日までに自身のX(旧ツイッター)を更新。閉山期間中の富士山で遭難したとみられる中国人男性の親族が、男性を捜索し救助した人に最大1200万円の懸賞金を支払うことを表明したとする報道について言及した。 遭難したとみられるのは中国籍の20代の男性で、8日午前に吉田口の5合目から1人で山頂に向かい、同日昼前に友人とメッセージをやり取りしたのを最後に連絡が取れなくなっているという。友人によると、男性はアイゼンやテントなど冬山装備は持っていないとみられるという。 警察の山岳救助隊と県の防災ヘリなどが地上と空から捜索したが、発見には至っていない。富士吉田市の堀内茂市長は、定例会見で「閉山になって、いきなりこのような無謀な登山があったことは残念。(外国人観光客へ)できる限りの言語で周知していくことも必要」と述べている。 中国メディアによると、遭難した男性の父親は多くの人に捜索活動への参加を呼びかけており、「本人を見つけた場合には日本円で約1200万円。遺体で見つかっても、240万円を支払う」と表明したという。 野口氏は、この親族の懸賞金表明報道に「気持ちは分からなくはないがあまりに浅はか。その1200万円をすべて捜索にあたっている山梨県の機関に寄付をすればいい」と指摘。「富士山にいるのだとしたら生存の可能性はもはや限りなくゼロ。捜索は一旦、打ち切り、救助隊員に取ってリスクが軽減する季節に捜索活動を再開すればいい。山梨県はすべに複数回、ヘリを飛ばさしており、この父親はまずはそれに対し寄付金という形で支払えばいい」とし、「閉山期の富士山で懸賞金目当てで『ウロチョロ』されても困る。2次遭難が起きたらこの親は責任を取れるのだろうか。迷惑の上塗りでしかない。閉山期の富士山に懸賞金をつけて二次遭難のリスクを煽るような何とも自分勝手で浅はか&愚かな発言」(原文ママ)と自身の考えをつづった。 そして、「つくづくと感じる。果たして閉山期の富士山に救助活動は必要なのだろうか。県民の税金が使われている以上、県民の意見を集約し県政レベルで決断を下すべき。八合目から上は浅間大社の私有地なので『閉山期は立ち入り禁止』と表明すれば立ち入れば不法侵入で逮捕案件になります。『那智の滝事件』のように。このまま、なんら対策が取れないようなら『一律禁止』とせざるを得ないだろう。このまま、私有地で遭難が相次ぎながらも静観だけしていれば、浅間大社の責任も問われるのではないか」と記した。