マイナビが’26年7月に発表した調査で、中途採用担当者の41.7%が「求職者のSNSをチェックしている」と答えた。学生時代の軽率な投稿、以前の職場への悪口、同姓同名の別人の不祥事。そんな情報が検索結果に並んでいれば、選考で不利に働く可能性は否定できない。一方で、10年以上前の逮捕歴が表示され続け、裁判でグーグルに削除を命じさせた男性もいる。ネットに残る自分の黒歴史は、どこまで消せるのか? 個人でもできる対処法と、その限界を探った。採用担当の4割が「SNSチェック」調査は、全国の中途採用担当者816名などを対象に行われた。求職者のSNSをチェックしている担当者のうち、68.7%は「会社の方針」で、72.5%は「求職者全員」を対象に行っているという。ITに敏感な担当者が個人的にやっているのではなく、選考の手順に組み込んでいる企業もあるということだ。背景には、やはり企業側の警戒感があるとみられる。従業員のSNS炎上で損害を受けた経験がある企業は33.1%で、従業員301名以上の企業にまで絞るとその割合は45.1%にのぼる。ただし、この調査で分かるのは「SNSを見られている」ことまでだ。その結果で不採用になったのかは分からず、「名前を検索されたら即アウト」とまでは言えない。ちなみに厚生労働省は、思想・信条や本籍など就職差別につながるおそれのある情報の収集や、身元調査をしないよう企業に求めている。企業側も、何でもかんでも調べて選考に使ってよいわけではない。とはいえ企業にとっては、事前に検索して分かるリスクなら避けておきたい、というところが本音だろう。悪評から身を守る「逆SEO」では、求職者はこの現実にどう対応すればよいのか。最初にやるべきは、自分の名前を検索してどんな情報が出てくるかを把握することだ。グーグルなどの検索エンジンだけでなく、XなどSNS内の検索も確認しておきたい。自分が書いた投稿なら、まず自分で消せる。しかし、もしも炎上したことがあるのであれば、スクリーンショットやまとめサイトに転載されている可能性が高い。その場合は元の投稿を消しても転載として残ってしまう。これらをすぐに消すことは難しい。そこで先に取り組みたいのが、自分で正しいプロフィールを整えることだ。不利な情報を消すのではなく、正確な情報を載せたページを用意することで検索結果の上位に出し、相対的に目立たなくする。いわゆる「逆SEO」の考え方に近い。個人なら、LinkedInなどのビジネス向けSNSやフェイスブックのプロフィール、ポートフォリオサイト、仕事に関する実名の発信などが考えられる。とくに同姓同名の別人の情報が複数上位に出る場合、所属や経歴、顔写真が分かるプロフィールのページがあれば、採用担当者も本人の情報を見分けやすくなるだろう。もっとも、検索順位を決めるのは検索エンジンだ。いつ、どの程度の期間で入れ替わるかは分からない。時間の経過が必要なことでもあるため、検索結果の浄化をやるなら先に手をつけておきたいポイントだ。