赤ちゃんは春に生まれた。生後6カ月だという。祖父のキムさん（59）の腕に抱かれ、にっこりと笑った。キムさんの知的障がいのある娘（29）が産んだ孫だった。認知能力が7歳程度の娘は、自身が勤めていた仁川（インチョン）のある会社の60代の役員Aから性暴行を受け、子どもを産んだ。キムさんは3月、春物のコートを買ってあげようとして、娘の下腹部が膨らんでいることに気づいた。産婦人科では臨月に近いと言われた。4月に娘が出産するまで加害者を特定できなかった。Aの犯行が発覚したのは、出産後も犯行が続いていたためだ。6月のある日、外出した娘が電話に出なかった。帰宅した娘を問い詰めると、娘の口からAの名前が出た。その日、捜査官が自宅を訪れ、娘から供述を聴いた。取り調べが終わった後、捜査官は「お父さん、ショックを受けないでください」と切り出した。子どもの遺伝子（DNA）がAと一致するという鑑定結果が出ていた。Aは8月、障がい者準強姦の疑いで逮捕、起訴された。起訴状には、Aが昨年から今年6月までに5回にわたり娘に性暴行を加えたと記されていた。Aは逮捕直前まで蛮行をやめなかった。キムさんは「Aは産後ケア施設にいる娘に電話やカカオトークで連絡し、『裸の写真を送れ』と言っていた」と話した。娘は緊急輸血を受けながら、ようやく出産を終えたばかりだった。◇言葉として表に出ない被害、発見さえ偶然任せ発達障がい者の性暴行被害者は、刑事司法制度につながるまでに幾度も壁に直面する。被害を言葉で伝えることが難しい重度障がい者は、陳述中心の捜査の死角に置かれ、妊娠や外傷など身体的な変化が現れてはじめて被害が発覚することもある。法務法人ウォンゴクのチェ・ジョンギュ弁護士は「障がい者の犯罪被害が発見されるかどうかは、完全に運任せだ。家族が偶然発見するといった具合に」と話した。障がい者福祉法は、被害の隠蔽を防ぐため、障がい者居住施設の職員などに虐待や性犯罪の通報義務を課しているが、限界は明らかだ。通報義務者と加害者が重なる場合が多いためだ。国会立法調査処が3月に発刊した「障がい者居住施設における虐待の予防・発見制度の限界と改善方案」によると、居住施設での虐待事例のうち、社会福祉施設の職員が加害者だったケースは87．5％に達した。虐待が5年以上続いた割合は28．8％だった。仁川の重度障がい者居住施設「セクトンウォン」で発生した性犯罪事件は典型的な事例だ。昨年12月、又石（ウソク）大学の研究チームは、女性障がい者19人が元施設長のキムから性的虐待を受けたとみられる状況があると発表した。最初の通報者は入所者の母親だった。言葉で供述することが難しい障がい者たちは「施設長が何をしたのか」という質問に、性器に手を当てるなど、言葉を使わない表現で状況を再現した。しかし、警察は比較的意思表示が可能な女性障がい者3人だけを被害者と特定し、キムを送検した。被害者の法的支援を担当したソ・ヘジン弁護士は「言葉で説明することが難しい障がい者のうち、被害が認められた事例は1件もない」とし、「障がいのない人の基準で陳述を確認できないからといって、被害まで事実ではないことになるのか」と述べた。