「降板の理由になったのがどのコンプラ違反なのか分からないと言いますが、裏を返せばそれだけ多くの心当たりがあるということ。具体的な内容が明らかになれば、困るのは彼の方ですよ……」 ある日本テレビ幹部局員は、予想外の反撃についてこう本音を漏らした。 未だ実態が明らかにされない「コンプライアンス違反」によって活動休止した国分太一（51）。突然の番組降板から４ヵ月が過ぎた10月23日になって、日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済を申し立てていたことが明らかになった。 「国分は過去にコンプラ違反にあたる行動をとっていたことは認めており、深く反省しているといいます。ただ、日テレからいつのどの行為で番組即降板の決断を下したのかの説明がなかった。そのうえで、関係者の特定に繋がる言動を控えるようにも厳命されているため、対外的に謝罪する場を設けることもできなかった――と主張しています。つまり、日テレの対応が不適切だったとして、今回の人権救済申し立てに踏み切ったわけです」（スポーツ紙芸能記者） 日テレの福田博之社長（64）はすぐさま対応。10月27日の定例記者会見で「今回の国分氏の代理人弁護士による人権救済申し立てについては大変戸惑っております。関係者のプライバシー保護など私たちが最も重視していた部分を軽視していると感じざるを得ません」などと牽制し、事態は混迷を極めている。 国分の突然の反撃に、日テレ社内も揺れているという。現役の日テレベテラン局員が首を傾げる。 「『もう終わった話を、なぜ今さら蒸し返すのか』という声が局のあちこちから上がっています。国分は自身の非を認めているから『ザ！鉄腕！ＤＡＳＨ!!』（日テレ系）の降板にも同意したわけで、それは代理人もよく分かっているはず。不満があったのなら、なぜ最初に否定なり、反論なりしなかったのか」 別の日テレ中堅局員は「国分側のやり方は狡猾だ」と辛辣だ。 「日テレが最も重視しているのは、国分によるハラスメントの被害者を特定させないこと。国分側は当事者に謝罪したいと言っていますが、そんなことをすれば被害者の特定に繋がりかねない。ＰＴＳＤの発症や『ＴＯＫＩＯ』ファンからの攻撃など、二次被害が起きる可能性もある。ところが今回、国分が人権救済を申し立てたことで世間は『日テレはなぜ国分に謝罪の場を与えないのか』と批判的になるでしょう。その流れを見越した計算ずくの反撃に私には見えます」 ◆自宅周辺に警備員を配置 人権救済の申し立てを行った際の会見で国分の代理人が言及していたのが、番組やＣＭの降板による損害賠償・違約金の問題だ。 代理人は「（もし違約金が発生すれば）相当な金額になるかと。下手したら、自宅を売らなきゃいけない状況にあると思います」と危惧していたが、芸能リポーターの駒井千佳子氏は「巨額の違約金が請求される可能性は低い」と否定する。 「過去、ピエール瀧（58）や沢尻エリカ（39）が薬物の使用で逮捕された際は、撮影中だった作品の撮り直しにかかった費用を全額請求されました。ただ、国分は犯罪を犯したわけではない。ましてや、何が原因で降板したのかさえ明らかになっていない状況では、国分の責任は問えないでしょう」 それでも、国分には茨の道が待っている。前出の幹部局員が続ける。 「地上波復帰はほぼ不可能だと思います。スポンサーも国分が戻ることを許さないでしょう。では、ネットで再起を図れるかといえば、それも微妙です。『ダウンタウン』の松本人志（62）は、11月１日から独自のインターネットサービス『ダウンタウンプラス』で復帰しますが、これは吉本興業という巨大芸能事務所のバックアップがあったから実現できた。だからこそ、日テレも『ダウンタウンのガキの使いやあらへんで！』（日テレ系）の過去映像を提供するなど協力的なのです。 一方、国分についているのは『株式会社ＴＯＫＩＯ』だけで、いずれは廃業する予定。『STARTO ENTERTAINMENT』は『株式会社ＴＯＫＩＯ』とは完全に別会社なので、STARTO社の協力も期待できない」 また、大手芸能プロ幹部は「そもそも、国分には十分な蓄えがあるため、金銭的な事情が理由ではない。反撃のウラには家族の存在がある」と言う。 「国分は’15年に３歳下の一般女性と結婚し、’16年と’18年にそれぞれ女児が誕生している。活動休止直後から、親しい知人に『子供だけは絶対に守りたい』と漏らしていました。自宅前には連日マスコミが張り付き、家族は外出すらままならなくなったため、警備員を雇って自宅周辺に配置していた時期もありました。 しかも、日テレがコンプラ違反の中身を伏せたことで尾ヒレのついた噂が独り歩きするようになった。このままでは、子供の将来にまで影響する—国分の一番の目的は子供を守ることです。個人でＹｏｕＴｕｂｅなどをやろうにも、一人でトークを回せるわけでもなければ、歌が歌えるわけでもありませんから」 すでにドロ沼と化しつつある国分の反撃。日テレとのバトルはどんな結末を迎えるのだろうか。 『FRIDAY』2025年11月14日・21日合併号より