プロ野球のオンラインカジノ問題は2月28日時点で、オリックスの山岡泰輔を含め、8球団15人の利用者が自主申告している。実名公表は山岡のみ。他の14人は所属球団、名前は非公表。NPBは、処分は球団に一任するとしているが、広島の鈴木球団本部長はこの日、「個別のことは何も言えない。（処分がある場合は）警察の判断を受けてからになる」と口が重かった。 さる放送関係者は、「NPBや12球団が恐れているのは、海外のカジノ運営会社と利用者に出入金を仲介する店舗や、決済代行業者からの新たな『情報流出』です」と、こう続ける。 「オンラインカジノは違法だから、掛け金や配当のやりとりに日本の銀行口座を使うことはできない。カジノの専用口座などを利用してカネのやり取りを仲介する決済代行業者の摘発が近年は相次ぎ、彼らが持つ『顧客リスト』から芋づる式に芸能人やスポーツ選手らの名前が浮上した。賭博罪で罰金10万円の略式起訴となった卓球の丹羽孝希もそのひとりです。決済代行業者は日本国内に少なくとも数十社以上あるといわれる。直近では今後新たに業者が摘発された場合、その業者を介してオンラインカジノに手を出していた選手が、新たに捜査対象に浮上する可能性は十分にあります」 昨年のオンラインカジノの摘発数は過去最多を記録。一昨年の3倍程度まで膨れ上がったという。NPBの中村事務局長は2月28日、新たな申告者はなかったと明らかにしたが、内心ヒヤヒヤしている選手や関係者がいないとも限らない。 ◇ ◇ ◇ ところで、オンカジに手を染めていた選手たちが逮捕される可能性はあるのか。弁護士に問い合わせると、意外な回答が返ってきた。いったいどういうことか。罰金刑を超える「最悪のシナリオ」とは。 ●関連記事【もっと読む】…では、それらについて詳しく報じている。