若年層を中心にオンラインカジノが蔓延している。14日、お笑いコンビ「とろサーモン」の久保田かずのぶ、「令和ロマン」の高比良くるまら吉本興業所属のタレント10人弱が、オンラインカジノで賭博をした疑いがあるとして、警視庁から任意の事情聴取を受けていることが明らかになった。タレント間で口コミで広がり、中には数百万円を賭けていた者もいるという。 また、5日にも吉本興業の芸人2人が、先月20日には、東京五輪卓球男子団体銅メダリスト・丹羽孝希選手が同様の事案で書類送検されている。だがこれらは氷山の一角で、国内の利用者は300万人超との推計もある。 利用者のなかには借金苦に陥り、詐欺や窃盗に手を染めるケースも多々ある。ドジャースの元通訳・水原一平が数十億円の損失を抱え、大谷翔平の口座から金を盗み取ったことは記憶に新しい。資金力のない若者がオンラインカジノの「軍資金」ほしさに、チケット詐欺などで手に入れた金を賭けに使用しているケースも多発している。 こうした犯罪の温床となっているのが、不正に売買・譲渡された銀行口座だ。不法に得た金をロンダリングする手段として使われており、2月4日には、海外のオンラインカジノへの賭け金42億円を複数の口座に移して資金洗浄したとして「決済代行グループ」の会社役員ら3人が逮捕されている。このグループは法人・個人を合わせて約500の口座を管理していた。 これらは闇バイトやSNSなどを経由して譲渡された口座がほとんどだ。実際、「」「」などと検索すれば、SNS上で口座の高価買取を謳うアカウントが大量に現れる。なかには若者に人気のアイドル名のハッシュタグを入れるなど、若年層を狙って勧誘する投稿も多い。 こうした状況には金融機関も頭を悩ませており、オンラインカジノをはじめ特殊詐欺の背景に横たわる大きな問題となっている。そして何より、口座を売った者に待ち受けるのはあまりに悲惨な未来だ。その実情を解説する。